日本国憲法無効宣言が日本と世界の諸民族を救う。

令和1年7月8日(月)

ユーラシア大陸が東で終わるところに太平洋がある。
その太平洋上に南北に連なる列島が我が日本國であり、
北端を択捉にすれば南の沖縄まで南北3000㎞を越える。
東西の幅は、東端の南鳥島から西端の与那国島まで3142㎞である。
従って、
我が国が資源等に対する主権的権利をもつ
EEZ排他的経済水域 )の海域面積は広大で世界第8位の4479388㎞だ。
この我が国から海を隔てた西の指呼の間にユーラシアがあり、
北から南に、ロシア、北朝鮮、韓国(南朝鮮)、中共が連なる。
そして、太平洋の東にアメリカがある。

以上、
改めて我が国を取り巻く地勢を概観した理由は、
一九四五年から冷戦を経て固定されていた
「戦後秩序」の地殻変動が、
まさに、上記の我が国を取り巻く東アジアで起こっているからだ。

ユーラシア大陸の西では、
既に、ロシアのプーチン大統領が、
2014年、親ロシア政権が倒され親NATO政権が生まれたウクライナ政変に乗じて、
突如、ロシア軍をウクライナのクリミアに侵攻させ、
軍事力でクリミア共和国議会を制圧したうえで、
議会に「クリミアのウクライナからの独立とロシアへの編入」を決議させて
クリミアとセバストポリをロシアの領土とした。
即ち、ロシアのプーチンは、
軍事力で領土を拡大しないという「戦後秩序」を踏みにじって
ロシアの領土を拡大したのだ。
以後、ヨーロッパでは、バルト三国にロシア軍が侵攻することも現実味をもって語られている。
そこで、言っておく。
ユーラシアの西で
「戦後秩序」を破壊したのがプーチンであるならば、
ユーラシアの東で
それをするのは誰だ、と。
西ではプーチン一人だが、
東では役者は二人いる。
言わずと知れた、中共習近平と、ロシアのプーチンである。
そのターゲットは、
広大な海域に広がる日本の島々、そして、台湾、フィリピンであり、西太平洋の「海そののも」だ。「海」を抑えれば「島」は掌中に入るからだ。

特に中共は、
七十五年前の大東亜戦争で、アメリカが日本を屈服させた手法を研究し、
その通りの手を打ってきていることを知るべきだ。
即ち、南シナ海の制圧から東シナ海へ、沖縄と尖閣諸島領有へ。
これらは、
かつてアメリカ軍が日本列島と台湾を制圧した同じ手順である。

先日の大阪でのG20も「平和ぼけ」で終わった。
安倍総理とロシアのプーチンは親友同然で、
日本と中共は元の友好関係を回復した、
だとよ。
もう、ええ加減に、
笑いながら、平気で人を殺せる奴が、笑って握手したから安心だと思うな。
注目すべきは、あいつらの面ではなく、
彼ら、中共とロシアが、我が国の周りの、
どこに、ミサイル基地、空軍基地、港湾を造っているか、
どこで、合同軍事演習を続けているか、
年に何回、戦闘機、爆撃機偵察機を我が領空に接近させているか、だ。

このように観れば、中共、ロシアの我が国に対する姿勢は、
125年、115年前の、日清戦争日露戦争前夜の様相ではないか。
ロシア海軍が編纂した「露日海戦史」には、
115年前のロシア政府や陸海軍首脳の発言や報告が掲載されている(平間洋一著「日露戦争が変えた世界史」芙蓉書房出版)。
その中に、
ロシアが海洋の優位権を確立するために何を為すべきかが記されている。
それには、
「須く日本を撃破して、艦隊保有権を喪失せしめること」
さらに
「日本人を撃破するだけでは不十分で、さらに之を撃滅させるべし」とある。
今、ロシアのプーチンは、
この帝政ロシアと同じ野望を確実に維持しているであろう。
そして、中共習近平は、
このロシアの野望に加えて、中華世界帝国になるために、
日本をチベットウイグルと同じように強権支配するとこと夢見ているだろう。

さて、その上で、
さらに注目すべきことがある。
それは、まず韓国、そして、アメリカだ。
我が国では、今も、特に北朝鮮問題に関して、
東アジアでは、「日米韓三カ国の連携」が必要だといわれる。
しかし、
「日米韓三カ国連携」は、既に幻だ。

(1)まず、韓国について、
大統領文在寅の韓国は、北朝鮮と一体化しつつある。
文在寅の韓国は、
北朝鮮制裁の国連決議を破って洋上の瀬取で北朝鮮に物資を流している。
これは国際社会への裏切りである。
また昨年末、韓国の駆逐艦と警備救難艦は、我が国のEEZ内で不審な行動をしていて
我が国の海上自衛隊のP-1哨戒機の問いかけに応答せず、
逆に、P-1哨戒機に射撃管制レーダーを照射した。
これは、既に攻撃である。
従って、これらの韓国の挙動不審を前提にして、
我が国は、この度、
韓国に対する、化学兵器に使われるフッ化ポリミド、
戦闘機やレーダーに使われるレジストとエッチングガスなどの戦略物資の輸出を
簡略な手続きから輸出ごとの許可制に切り替え、
他の物資の輸出に関しても「ホワイト国」(友好国)ではなく
他の普通の国に対する審査手続きに切り替えた。
以上の措置は、極めて適切である。
何故なら、
我が国から韓国に輸出した戦略物資が、
韓国から北朝鮮に流されたらたまったものではないからだ。
このように、
日米韓の連携は、文在寅によって既に解体されている。
よって、我が国は、これからは、韓国に対しては、
非韓三原則「助けず、教えず、関わらず」を堅持するだけ。

(2)では、最後に、
日米の連携は、どうか!?
日米韓三カ国連携は、既に記したように、韓国の文在寅によって解体したが、
東アジアと世界の為に、もっとも大切な日米の連携は、
日本の総理大臣(多分、安倍総理だろう)の決断によって
解体するか維持されるかが別れる。
解体されれば、日本は地理的に中共に飲み込まれる流れに入る。
維持されれば、
史上、最強の同盟が形成され人類に大きな恩恵を与える。

二期目の大統領選挙を見据えたトランプ大統領は、
これからは、アメリカ国民のハートに響くことを言い続けるであろう。
そして、刺激されたアメリカ国民のハートが、アメリカ国政の流れを変える。
このアメリカ国民のハートに、深く到達したトランプ発言の第一弾が、
これだ。
「日本が攻撃されれば、
われわれは第三次世界大戦を戦うことになり、
あらゆる犠牲を払ってでも日本を守る。
しかし、アメリカが攻撃されても、
日本は我々を助ける必要は全くない。
彼らはソニーのテレビでその攻撃を見ていられる。」

つまり、トランプ大統領は、
日米安保条約片務制の不合理を訴えているのだ。
そして、この訴えを受けたアメリカ国民が、特にお母さんが、
自分の息子が極東で日本を守るために血を流しているのに、
日本国民は、アメリカを守らずテレビを見ているのを知ったらどうなるか、
答えは明らかだろう。
日米同盟は解消される。
これは、日本にも悲劇的であるし、さらにアメリカにも悲劇的である。
何故なら、あのおぞましい中華帝国主義が拡大されのさばるからだ。
その支配を受けるなど、
政界やマスコミ界や財界や学会の親中共分子は、
もともと卑屈な連中だから、奴隷の快適さを享受するだろうが、
大多数の日本人は死ぬより嫌だ。アメリカ人も同じだ。

危機に臨んで、
この日米両国民はもとより人類全体に悲劇的な結果を回避するためには、
日本国総理大臣の、
日米は片務的ではなく双務的に力を合わせて
第三次世界大戦を戦い抜くという宣言と実行が必要なのだ。
その為に、必要なことは、
唯、総理大臣の決断一つだ。

しかし、この時、
インテリやインテリぶった日和見、実は、アホ、が
憲法改正」が必要だと言うだろう。
まったく、
「交戦権はこれを認めない」(九条)とか
「平和を愛する諸国民の公正と信義に信頼する」(前文)とか
を残して改正するなどやらない方がましなのに、
これが分からんのか、やっぱり、アホだ。
そこで、
この「改正論」を用いた一種のサボタージュを克服する論理も覚悟しておくべきだ。
それは、即座に、
憲法改正は間に合わん」、
と言うこと。
そもそも、日本国憲法を書いたアメリカ人が改正できないように書いた改正条項では
何年かかっても改正は無理だ。
しかし、ここで止まらず、
さらにもっと「根源的な決断」をしなければならない。
それは
つまり「日本国憲法無効宣言」である。
これが、一番、単純明快な真実にそった決断、
即ち、真実は単純で明快なのだ。
そして、これが「ゴルディアンの結び目を斬る」、ということだ。

既に、FBに記したが、
七月五日に大阪の陸上自衛隊信太山駐屯地
第三七普通科(歩兵)連隊の
三ヶ月に及ぶレンジャー訓練からの帰還式が行われた。
その帰還式に立ち会い、
過酷な訓練のなかで別人のような形相になって気力を奮い起こして敬礼している
レンジャー訓練終了隊員を観ている時、
言い様のない感動と共に、
一種の憤懣が腹にこみ上げてきた。
その憤懣とは、
こいつらが、これほど過酷な訓練に耐えてきたのは、
いざとなれば、
祖国日本を守るために敵と交戦し敵を撃退する為ではないのか、
そして、彼らは、その任務を遂行するために、
身の危険を顧みない、即ち、命をかけるという宣誓をしている。
こいつらに、このような宣誓をさせて、最も過酷な訓練をさせながら、
いざとなれば、敵が攻撃してきた時、
「交戦権は之を認めない」という憲法を守る我が国の政界の面々は、
こいつらを裏切っている!
こいつらが可哀想だ!
この言いようのない憤懣である!

我らは、特に内閣総理大臣は、
一刻も早く、
または、実質的に新しい御代が開ける
十一月の令和の時代の大嘗祭が為された時を選んで、
日本の甦りを期して、
レンジャー訓練に限らず、
日々、さまざまな過酷な訓練に耐え、
陸に、空に、海に、また、海中で
警戒行動を実施している全自衛官を裏切らない為にも、
彼らの日々の訓練と行動と存在を否定して無意味なこととする
日本国憲法」の
無効を!
宣言するべきである。

 

 

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